地球温暖化防止の取り組み  過去掲載分(2015年)

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基本的な考え方

ミネベアグループでは、世界規模での課題となっている地球温暖化問題と、その影響によるエネルギー価格の上昇や異常気象の発生などが、事業活動の継続にも大きな影響を与えると考えています。

当社グループでは、地球温暖化防止に取り組むため、各事業所で積極的に省エネルギー対策を進めてきており、それぞれの代表的な対策を終えています。一方で、全事業部より委員を選出して組織する「省エネ推進部会」において、これまでの活動で培ってきた知識、技術や省エネルギー対策の成功事例を共有し、事業部の知恵を横展開することで、地球温暖化防止に向けグループ全体での取り組みを強化しています。

2014年度の取り組み結果

画像:CO2排出量推移(総量&原単位) 2014年度のミネベアグループ全体のCO2排出量は543,254トンで、2013年度と比較して6%増加しました。一方、生産高原単位によりCO2排出量をとらえた場合は、1.09トン/百万円で、2013年度より20%削減しました。この要因は、事業の好調に伴いエネルギー効率の高い生産が行われたことと、世界各工場でCO2排出量を削減できた結果です。

また、グループ全体の物流におけるCO2排出量は、87,788トンとなり、2013年度と比較して23%増加しました。

オフィスにおける取り組み

東京本部ビルの省エネルギー対策(日本)

画像:東京本部ビル

東京本部ビル

東京本部は2013年1月に都内に新たに購入した自社ビルに移転し、同年10月より本格的にISO 14001環境マネジメント活動を開始しました。

空調運転の条件見直しや、照明の消灯・減灯、また全従業員に対してクールビズの呼びかけを行うなど、ハード・ソフト両面から省エネルギーに取り組んだ結果、ビル全体での電力使用量を2013年度比で7%削減できました。空調における電力使用量を削減した分、夏季に冷房に使用する冷温水発生機の都市ガス量が若干増えましたが、両エネルギーを合算した2014年度のCO2排出量も2013年度比で5%削減することができました。

事業所における取り組み

高効率設備への更新(タイ)

ミネベアグループでは工場設備の更新時には高効率タイプの設備を選定、導入することで、環境に配慮した生産活動を推進しています。2014年には、NMBミネベアタイのバンパイン工場で2機のチラー(冷凍機)を更新しました。更新により合計でおよそ20%の電力を削減できました。

画像:更新されたバンパイン工場の2機の冷凍機

更新されたバンパイン工場の2機の冷凍機

環境・エネルギー・CSR週間展示会(タイ)

NMBミネベアタイでは毎年11月から12月にかけて、従業員の環境・エネルギー・CSRに対する意識を向上させるための展示会をすべての工場を巡回し、実施しています。

2014年度は、以下の様な展示、イベントを開催しました。

  • 2013~2014年の環境、省エネ活動を展示
  • 世界環境デーのスローガン「海面を上げずに、声を上げよう」を展示、紹介
  • ミネベアグループの環境負荷を展示
  • 環境・安全に関する歌作りのコンテスト
  • 紙くず削減方法を考案するコンテスト
  • 安全衛生、環境・エネルギー、CSRに関するクイズを出題
  • 従業員の自宅に木を植えてもらうため苗木を配布
  • 環境・エネルギー関連の本、冊子、ポスターなどを配布

画像:環境・エネルギー週間展示会の様子

環境・エネルギー週間展示会の様子

タイ工区王陛下の誕生日を記念した植樹(タイ)

NMBミネベア・タイのバンパイン工場とロッブリ工場は、タイ国王陛下の2014年12月5日の誕生日を記念して、同工場の敷地内に従業員による植樹を行いました。植樹は、同工場の緑地面積を増やし、地球温暖化を防止することを目的としています。バンパイン工場には189本、ロッブリ工場には100本の苗木が新たに植えられました。なお、当日は植樹と共にろうそくに火をともす式典も行われました。

画像:バンパイン工場での植樹

バンパイン工場での植樹

画像:ロッブリ工場での植樹

ロッブリ工場での植樹

物流部門の取り組み

物流のCO2排出量

画像:物流のCO2排出量ミネベアグループは自社の直接のCO2排出であるスコープ1(ガス、石油)、スコープ2(電気、蒸気、熱)のCO2排出量に加え、スコープ3(その他)となる物流(製品輸送)のCO2排出量の把握に取り組んでいます。

2014年度のミネベアグループの製品輸送によるCO2排出量は87,789トンで、2013年度と比較して23%増加しました。

今後の課題・目標

ミネベアグループでは、今後も引き続き地球温暖化防止に向けて取り組みを進めていきます。中期的な目標として、2010年度を基準として、2015年度までにCO2排出量を生産高原単位で毎年1%、合計5%削減する計画です。

2020年、2030年といった将来の長期的な展望としては、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)や各国の政策などを注視し、対策を進めていきます。

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