マテリアリティ

ミネベアミツミグループは、「より良き品を、より早く、より多く、より安く、より賢くつくることで持続可能かつ地球にやさしく豊かな社会の実現に貢献する」の経営理念のもと、経営の本質はサステナビリティであることを信念とし、持続的な成長と持続可能な社会への貢献を追求しています。

このたび、サステナブルグロース(持続的成長)を支える「基盤戦略(長期的な資本コストの低減を実現するもの)」として、「マテリアリティ」を改めて見直し、「成長戦略(事業拡大、利益成長、課題認識に対する製品展開)」と並ぶ経営の両輪とすることで、企業価値の最大化を目指していきます。

経営理念(会社情報に移動します)

成長戦略(IR情報に移動します)

4つの重要テーマとマテリアリティとして長期的に目指す姿

サステナブルグロースの実現に向けた「基盤戦略」として、10項目の「マテリアリティ」を特定しました。さらに、これらのマテリアリティを4つの重要テーマ「革新的な製品・技術・ビジネスモデルの開発と普及」「社員が活き活きと能力(スキル・知識・経験等)を最大限に発揮できる環境の整備」「経営体制の強靭化」「地球環境課題解決への貢献」に集約し、いずれも等しく経営に影響を及ぼす不可欠なものであると位置づけています。

【重要テーマ】 革新的な製品・技術・ビジネスモデルの開発と普及

SDGsアイコン:重要テーマ 革新的な製品・技術・ビジネスモデルの開発と普及
マテリアリティマテリアリティとして長期的に目指す姿
社会課題を解決するソリューション・テクノロジーの創出当社が注力する成長領域の社会的課題を解決するためには、いわゆる4高(高電圧、高電流、高周波、高速)のトレンドで達成される高効率化が求められます。これらを高いレベルで実現するため、当社が保有する技術とイノベーションを活用して賢くものづくりをおこなうことで社会に貢献し、なくてはならない会社となる基盤を確立します。
AI・DXの製造現場での活用製造工程に新しいアイデアを導入し、ものづくりの革新性を維持し続けることで、メーカーとしての優位性を強化します。
超精密部品の大量・安定供給体制の強化製造に関わるすべてのプロセスを高度化し、安定性と高品質を推進することで、当社のものづくりをより高いレベルへ押しあげます。

【重要テーマ】 社員が活き活きと能力(スキル・知識・経験等)を最大限に発揮できる環境の整備

SDGsアイコン:重要テーマ 社員が活き活きと能力(スキル・知識・経験等)を最大限に発揮できる環境の整備
マテリアリティマテリアリティとして長期的に目指す姿
会社と社員が共に成長できるための仕組みづくり当社の持続的成長に必要な人材(コア人材、製造・営業・技術のプロフェッショナル人材等)の育成策の適切な実行により、社員が成長しています。また、社員の自律的成長への意識が高まり、個人パフォーマンスの向上を通じて当社業績にも好影響が表れています。
グローバルなDEIの推進各拠点において、国籍・性別・年齢・ライフプラン等の属性が異なる人材がその力を最大限に発揮し、その結果によるイノベーション創出等が、会社の持続的成長に貢献しています。
従業員エンゲージメントが高い状態で、安全で健康に働ける職場の実現あらゆる年代の多様な社員が、会社の経営理念や戦略に共感して、会社の発展のために自発的に貢献したいという意欲を持って、安全な環境で健康に活き活きと働いています。

【重要テーマ】 経営体制の強靭化

SDGsアイコン:重要テーマ 経営体制の強靭化
マテリアリティマテリアリティとして長期的に目指す姿
コーポレートガバナンスの充実化企業価値向上を牽引するガバナンス体制を充実化します(コーポレートガバナンス・コードへの対応、内部管理体制の充実、情報開示の拡充、ステークホルダーに向けた取り組み強化等)。
リスクマネジメントの強化持続的成長実現のためのリスク管理体制を強化します(多様なリスクの把握、管理、必要な施策の実行等)。

【重要テーマ】 地球環境課題解決への貢献

SDGsアイコン:重要テーマ 地球環境課題解決への貢献
マテリアリティマテリアリティとして長期的に目指す姿
環境貢献型製品による世界のCO2排出量削減環境貢献型製品による省エネ、高効率、省資源等を通じ、世界のCO2排出量削減と地球環境保全に貢献します。
再生可能エネルギーの利用拡大等による環境負荷の最小化気候変動対策としてカーボンニュートラル達成に向けた再生可能エネルギーの利用拡大による温室効果ガス排出量削減等、事業活動における環境負荷の可能な限り低減します。

マテリアリティの特定プロセス

2019年に社会的責任を果たし経営の持続可能性を高めるために、重点的に取り組むべきサステナビリティ課題としてマテリアリティを特定しました。
その後、2021年には環境問題への関心の高まりなど外部環境の変化を踏まえ、全社視点から戦略を遂行するための経営課題としてマテリアリティの見直しと重要テーマの整理を実施し、2025年には2029年を見据えた重点的に取り組むテーマとして、サステナブルグロース(持続的成長)の実現に向け、価値創造に影響を与える観点から重要課題候補を再整理し、マテリアリティと重要テーマの再見直しをおこないました。

① 2019年 マテリアリティの特定

Step1 重要課題候補20項目の整理
国際的な各種ガイドライン(GRIスタンダート、SDGs、ISO26000、SASB)や当社グループのビジネスモデルを参考に、重要課題候補として20項目を選定

Step2 ステークホルダーとの対話を通じた重要性の評価
整理した20項目に対し、社内アンケートやステークホルダーのご意見等を反映し、重要性を評価。その評価結果を踏まえ、第三者機関との対話により、考え方と結果に対する見解を伺う

Step3 マテリアリティの特定
上記の結果を踏まえ、マテリアリティ10項目を3つの重要テーマに整理して、取締役会へ報告し、マテリアリティとして決定

② 2021年 マテリアリティの見直し

経営理念や経営戦略の遂行における「経営課題」としてマテリアリティの見直しをおこない、事業活動における環境負荷低減の観点も重視し、重要課題候補20項目の表現をより明確に整理した上で、マテリアリティ9項目を3つの重要テーマに集約して、取締役会へ報告し、マテリアリティとして決定

③ 2025年 重要課題候補の再整理とマテリアリティの見直し

Step1 重要課題候補20項目の再検討
社内の全関係部署が参画し、マテリアリティを当社のサステナブルグロース(持続的成長)を支える「基盤戦略」と改めて位置づけ、その実現に向けた重要課題候補20項目、2029年を見据えて重点的に取り組むべきマテリアリティと重要テーマの再検討を実施

Step2 ステークホルダーとの対話
Step1の内容について、取締役や社外取締役との議論に加え、エンゲージメント先である機関投資家からもアンケートを通じてご意見をいただき、これらの結果を反映させる形で内容の見直しを実施

Step3 マテリアリティおよび重要テーマの見直し
従来の重要課題候補20項目から18項目に再構成し、そのなかからマテリアリティとして10項目を選定し、4つの重要テーマに整理のうえ、取締役会へ報告し、マテリアリティとして決定

機関投資家からマテリアリティ原案に関するご意見を頂戴しました

  • 「相合」の内容は、貴社ならではの特徴が表れており、成長戦略と直結することで、企業価値の向上において重要な役割を果たすものと考えます。
  • マテリアリティの捉え方は各社各様だと理解しますが、普遍的なテーマをマテリアリティとして設定し、貴社独自の取り組みを重点活動項目として定義する方が、より適切であると考えます。これにより、普遍的な重要課題の解決を通じて、企業価値の向上をより効果的に訴求できるように思います。

重要課題候補の再整理

2019年に特定、2021年に整理した重要課題候補20項目の見直しを実施し、17項目に集約。さらに、近年の経営環境を勘案し、新たな重要要素として「AI・DXの製造現場での活用」を追加し、合計18項目に再整理

既存
重要課題候補20項目と
マテリアリティ特定9項目(青文字)
2025年
重要課題候補18項目と
マテリアリティ特定10項目(青文字)
1 エネルギー利用の効率化
1 再生可能エネルギーの利用拡大等による環境負荷の最小化
2 事業活動による環境負荷の最小化2 環境貢献型製品による世界のCO2排出量削減
3 環境貢献型製品による世界のCO2排出量削減3 資源の有効活用
4 環境負荷物質の削減4 気候変動への適応
5 資源の有効活用5 生物多様性の保全
6 気候変動への適応6 地域社会との共生
7 生物多様性の保全7 人権の尊重
8 地域社会との共生8 従業員エンゲージメントが高い状態で、安全で健康に働ける職場の実現
9 人権の尊重9 会社と社員が共に成長できるための仕組みづくり
10 従業員の安全と健康10 グローバルなDEIの推進
11 働きやすい職場づくり11 超精密部品の大量・安定供給体制の強化
12 グローバル規模の人材育成12 顧客満足度の向上
13 グローバル規模のダイバーシティの推進13 責任ある調達の推進
14 超精密部品の大量・安定供給体制の強化14 社会課題を解決するソリューション・テクノロジーの創出
15 顧客満足度の向上15 コーポレートガバナンスの充実化
16 責任ある調達の推進16 リスクマネジメントの強化
17 社会課題を解決するソリューション創出17 コンプライアンスの遵守
18 健全なコーポレートガバナンスの確立18 AI・DXの製造現場での活用
19 コンプライアンスの遵守 
20 リスクマネジメントの強化 

重要課題候補の再整理

2021年に見直しを実施した重要課題候補20項目の見直しを実施し、17項目に集約。さらに、近年の経営環境を勘案し、新たな重要要素として「AI・DXの製造現場での活用」を追加し、合計18項目に再整理

2021年
重要課題候補20項目と
マテリアリティ特定9項目(青文字)
1 エネルギー利用の効率化
2 事業活動による環境負荷の最小化
3 環境貢献型製品による世界のCO2排出量削減
4 環境負荷物質の削減
5 資源の有効活用
6 気候変動への適応
7 生物多様性の保全
8 地域社会との共生
9 人権の尊重
10 従業員の安全と健康
11 働きやすい職場づくり
12 グローバル規模の人材育成
13 グローバル規模のダイバーシティの推進
14 超精密部品の大量・安定供給体制の強化
15 顧客満足度の向上
16 責任ある調達の推進
17 社会課題を解決するソリューション創出
18 健全なコーポレートガバナンスの確立
19 コンプライアンスの遵守
20 リスクマネジメントの強化
2025年
重要課題候補18項目と
マテリアリティ特定10項目(青文字)
1 再生可能エネルギーの利用拡大等による環境負荷の最小化
2 環境貢献型製品による世界のCO2排出量削減
3 資源の有効活用
4 気候変動への適応
5 生物多様性の保全
6 地域社会との共生
7 人権の尊重
8 従業員エンゲージメントが高い状態で、安全で健康に働ける職場の実現
9 会社と社員が共に成長できるための仕組みづくり
10 グローバルなDEIの推進
11 超精密部品の大量・安定供給体制の強化
12 顧客満足度の向上
13 責任ある調達の推進
14 社会課題を解決するソリューション・テクノロジーの創出
15 コーポレートガバナンスの充実化
16 リスクマネジメントの強化
17 コンプライアンスの遵守
18 AI・DXの製造現場での活用

マテリアリティとリスクと機会

外部環境分析やステークホルダーとの対話を通じて、企業価値の向上に影響を及ぼす中長期的なリスク要因を特定しています。特定されたリスクのなかから、事業への影響度と社会からの期待度を考慮してマテリアリティを抽出し、これらのリスクへの対応を将来の事業創出の機会と捉え、新たな価値創造に繋げていきます。

【重要テーマ】 革新的な製品・技術・ビジネスモデルの開発と普及

マテリアリティ目指す姿当社にとってのリスク当社にとっての機会
社会課題を解決するソリューション・テクノロジーの創出 当社が注力する成長領域の社会的課題を解決するためには、いわゆる4高(高電圧、高電流、高周波、高速)のトレンドで達成される高効率化が求められます。これらを高いレベルで実現するため、当社が保有する技術とイノベーションを活用して賢くものづくりをおこなうことで社会に貢献し、なくてはならない会社となる基盤を確立します。
  • 新たなイノベーションを有した競合メーカーの台頭による競争の激化とそれによる市場価格の低下
  • 既存技術や製品の陳腐化、研究開発の成果創出の失敗等による市場喪失・競争力の低下
  • 当社開発の方向性と市場要求との乖離による市場獲得の失敗
  • 技術力・相合力による新規ビジネスへの参入機会、既存ビジネスの強化
  • 市場の求めに対応する技術開発により、競合との競争に打ち勝ち、新たな市場を獲得
  • 省資源、省エネ、低炭素を実現する製品需要の高まり
  • 解決すべき新たな社会的課題の出現・顕在化により、新市場を創出することでビジネス機会を拡充
AI・DXの製造現場での活用 製造工程に新しいアイデアを導入し、ものづくりの革新性を維持し続けることで、メーカーとしての優位性を強化します。
  • デジタル化推進の遅延によるコスト競争力低下
  • AI・DXの積極的活用により、生産性向上とコスト削減を推進
超精密部品の大量・安定供給体制の強化 製造に関わるすべてのプロセスを高度化し、安定性と高品質を推進することで、当社のものづくりをより高いレベルへ押しあげます。
  • 自然災害等の影響によるサプライヤー生産拠点の停止・操業度低下
  • 地政学リスクを含むサプライチェーンの不安定化
  • 物流費等の高騰による調達コスト増大
  • 顧客ニーズの多様化・複雑化による製造コストの増加
  • 欠陥製品による重大事故、リコール等が発生した場合、多大な費用の発生や社会的信用の失墜
  • 当社製品の品質向上による顧客製品の品質向上
  • 省エネと不良率低減による生産効率の向上
  • 供給責任を果たすためにバリューチェーンでの安定供給体制を強化することで確固たる市場シェアを獲得

【重要テーマ】 社員が活き活きと能力(スキル・知識・経験等)を最大限に発揮できる環境の整備

マテリアリティ目指す姿当社にとってのリスク当社にとっての機会
会社と社員が共に成長できるための仕組みづくり 当社の持続的成長に必要な人材(コア人材、製造・営業・技術のプロフェッショナル人材等)の育成策の適切な実行により、社員が成長しています。また、社員の自律的成長への意識が高まり、個人パフォーマンスの向上を通じて当社業績にも好影響が表れています。
  • 当社の持続的成長に必要な人材(コア人材、製造・営業・技術のプロフェッショナル)の枯渇
  • 労働力人口減少による人材の確保困難
  • 不公平な評価・処遇により、意欲的な優秀人材が流出
  • キャリア・志向と業務のミスマッチによる能力発揮の不全・生産性低下
  • 不公正な評価・処遇により、自律人材が育たず、組織が硬直化し変化対応力が低下
  • グループ・キーポストを担う人材のレベル・アップによる経営体制の強化
  • 製造、営業、技術のプロフェッショナルが育つことによる効果的なノウハウ継承
  • コア人材の強化による会社の人材力向上
  • 公正な評価・処遇と成長支援により、潜在能力を最大化
  • 最適配置と育成支援により、個人・組織の成果を最大化
  • 公正な評価・処遇と成長支援により、自律人材の育成が進み、変化への対応力が向上
グローバルなDEIの推進 各拠点において、国籍・性別・年齢・ライフプラン等の属性が異なる人材がその力を最大限に発揮し、その結果によるイノベーション創出等が、会社の持続的成長に貢献しています。
  • 組織内の情報伝達の誤解や認識のずれが発生する可能性
  • 組織の文化や働き方に馴染めない人材の流出
  • 多様な社員の「情熱」に基づく相合活動により、イノベーションが創出され、新たな価値を顧客に提供
  • 多様な人材の採用力の向上
従業員エンゲージメントが高い状態で、安全で健康に働ける職場の実現 あらゆる年代の多様な社員が、会社の経営理念や戦略に共感して、会社の発展のために自発的に貢献したいという意欲を持って、安全な環境で健康に活き活きと働いています。
  • マネジメントや組織の変化に馴染めない人材の流出
  • 人材や健康関連費用等の増加
  • 業績や生産性の向上
  • 採用力の向上
  • 社員の健康力、モチベーションの向上

【重要テーマ】 経営体制の強靭化

マテリアリティ目指す姿当社にとってのリスク当社にとっての機会
コーポレートガバナンスの充実化 企業価値向上を牽引するガバナンス体制を充実化します(コーポレートガバナンス・コードへの対応、内部管理体制の充実、情報開示の拡充、ステークホルダーに向けた取り組み強化等)。
  • 社会的信頼性の低下
  • 法令違反による事業継続リスク
  • ステークホルダーとの信頼関係を深めるための情報開示の強化
  • 意思決定の透明性向上
  • 安定的な成長基盤の強化
  • 適切なリスクテイクの推進
リスクマネジメントの強化 持続的成長実現のためのリスク管理体制を強化します(多様なリスクの把握、管理、必要な施策の実行等)。
  • コンプライアンス違反や人権侵害によるビジネス機会の喪失、レピュテーション毀損
  • 自然災害等の影響や地政学リスクによるグループ生産力の下落
  • 適時適切なリスク適応力・組織力の低下
  • 外部からのサイバー攻撃による情報漏洩・ウイルスの感染
  • コンプライアンスや人権を重視した経営による企業価値の向上
  • BCP構築による顧客への訴求力向上
  • セキュリティ人材の適正な配置
  • 堅牢な情報セキュリティシステム運用による信頼度の向上

【重要テーマ】 地球環境課題解決への貢献

マテリアリティ目指す姿当社にとってのリスク当社にとっての機会
環境貢献型製品による世界のCO2排出量削減 環境貢献型製品による省エネ、高効率、省資源等を通じ、世界のCO2排出量削減と地球環境保全に貢献します。
  • CO2削減等に向けた製品開発・要求に乗り遅れ企業価値低下
  • カーボンフットプリント等の規制・顧客要求の不履行によるビジネス喪失
  • 気候変動の課題解決に対応した製品開発、市場拡大、企業価値向上
  • 省資源、省エネ、低炭素を実現する製品需要の高まり
再生可能エネルギーの利用拡大等による環境負荷の最小化 気候変動対策としてカーボンニュートラル達成に向けた再生可能エネルギーの利用拡大による温室効果ガス排出量削減等、事業活動における環境負荷を可能な限り低減します。
  • 再エネ導入、環境負荷削減等の要求の不履行によるビジネス喪失・企業価値低下
  • コストの上昇、カーボンプライシング(炭素税、排出権取引等)の規制強化
  • 外部電源依存、水資源の枯渇等による事業継続リスク
  • カーボンニュートラル対応の加速等による競争力獲得・企業価値向上
  • 生産コストの低減
  • 自社大規模太陽光発電、水資源の効率的利用等によるレジリエンス強化

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